日本でも世帯収入で「健康格差」はある？ エグゼクティブホスピタルに注目が集まるワケ
その他経済的・社会的な理由によって生じる健康状態の差のことを「健康格差」といいます。一般的に健康格差が語られる際は、先進国と発展途上国など国境を跨いだ経済・社会を比較するケースが多いです。
また、日本においても一億総中流社会が崩壊して久しい現在、特に経済状況と健康の関連性に注目が集まっています。そこで今回は、日本における世帯収入の健康格差の実情とエグゼクティブ層の健康意識について解説します。
年収200万円未満と600万円以上の「肥満度」の割合
健康格差のバロメーターとして代表的な「肥満度」について確認してみましょう。株式会社大和総研が発表した「人々の所得や雇用から見る健康格差 」では、世帯間年収が200万円未満と600万円以上の世帯の肥満度を比較。その結果、明らかに200万円未満の世帯の方が600万円以上の世帯と比べると肥満度が高い傾向が明らかになっています。
※引用：株式会社大和総研「人々の所得や雇用から見る健康格差 」
具体的には、200万円未満の世帯の男性の肥満率は約38％で女性は約26％です。一方、年収が600万円以上の世帯の男性の肥満率は約25％で女性も22〜23％です。当時の平均肥満率が男性28.3％、女性が19.8％であることを考慮すると世帯年収が低いほど、肥満度が高く不健康な食生活であることが考えられます。
実際、同調査では世帯年収ごとに摂取する栄養素も比較しています。その結果、低コストかつカロリーの高い「穀類」の摂取量は、男女とも200万円未満の世帯の方が多いことが明らかになっています。
※引用：株式会社大和総研「人々の所得や雇用から見る健康格差 」
また穀類と比べると、カロリーあたりのコストが高い野菜類や肉類の摂取量となると傾向が逆転していることからも、年収200万円未満の600万円以上の世帯で、食卓に並ぶ食材が異なっているのが肥満度の格差につながっていると考えられます。
医療保険サービスの受診率も違いが顕著
普段の生活だけでなく、医療保険の受診率も世帯年収によって非常に大きく異なることも「人々の所得や雇用から見る健康格差 」で示されています。例えば、健康診断の未受診者の割合は、年収200万円未満の世帯は男女ともに40％以上です。対して年収600万円以上の世帯の男性は20％を大きく下回り、女性は35％以下とどちらも200万円未満の世帯よりも受診率が高いのです。
※引用：株式会社大和総研「人々の所得や雇用から見る健康格差 」
さらに受診できなかった人の理由としては「健康ではなかったが行けなかった」が約40％でトップであることを考えても、健康診断を受けられない人と年収の関連性は強いと考えられます。
医療保険サービスの受診率とコストの関係性について、もう少し深堀りしたデータも同資料に記載されています。それが「年間収入階級別、1 世帯当たりの支出に占める保健医療サービスの割合」です。保険サービスには人間ドック受診料や医科歯科診療代、入院料が含まれています。
保健医療サービスが、支出を占める割合が最も多いのは3.0％以上の年収350〜400万円未満。最も少ないのは2.4％以下の年収1500～2000万円未満の世帯となっています。全体的な傾向としては、やはり年収が少ない世帯の医療負担が大きいことが明らかになっています。この調査からは、経済的な負担が要因の一つになり日常生活はもちろん、人間ドックを含む医療サービスを十分に受けられないことが健康格差の大きくなる原因となっていることが読み取れるのではないでしょうか。
人間ドックは多種多様。自身の環境に適した検診を検討しましょう
より多くの人が健康的な生活をより長く続けるためには、「健康格差」を是正するための国や自治体の取り組みだけでなく、個々の取り組みも必要なのではないでしょうか。例えば「喫煙などの健康に悪い趣味趣向を減らし、栄養バランスの取れた食事にお金をかける」など、年収に関わらず支出の配分を見直すことも不可能ではありません。
また、健康診断に加えて人間ドックを受診することで、病気の早期発見・早期治療ができるので積極的に活用を検討しましょう。人間ドックには、エグゼクティブ層向けの高級人間ドックから比較的リーズナブルな検診ができるサービスまで様々な種類が存在します。特に年齢を重ねると発症リスクが高まる「がん検診」などは、さまざまな機関が受診を推奨しています。自身の「健康資産」を積み上げるためにも、経済状況に関わらず人間ドックを受診できるよう模索してみてください。
