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経営資源とは?5つのリソースの価値を把握し最適に配分することが重要

経営学でよく使われる用語に「経営資源」がありますが、具体的には何を指すのでしょうか?実際、書籍によっても経営資源という言葉の定義が異なるようですから、さまざまな理解があるかもしれません。このコラムでは、イメージしやすい5つのカテゴリーに分けてご紹介します。

ヒト(人)

ヒトとは、会社で働く社員です。広義では、協力会社や税理士など、会社の業務に関わる人すべてを含める場合もあります。優秀な社員の数が多く、豊かな人材を抱えている会社ほどヒト資源に恵まれているといえるでしょう。

企業活動で何よりも大切なのはヒトです。ヒトが動くから仕事が生み出され、進められていきます。人は感情のある生き物ですから、経営資源の中では不安定な要素ではありますが、良くも悪くも稼働力が大きい資源です。

例えば、モノもヒトが扱わなければ単なる置物にすぎず、ビジネスでは何の価値もありません。カネや情報も同じです。ヒトが関与するからそれぞれ効果を発揮するのです。ですから、ヒトを何よりも大切にすることが会社経営の鉄則といえるでしょう。特に起業するにあたり、人脈が大切とよく言われますが、会社立ち上げの第一歩では経営資源のヒトが最も重要という意味です。

モノ(物)

モノは、会社が所有するあらゆる物理的な資源を指すため、非常に広範囲にわたります。オフィス、工場、土地をはじめ、商品(在庫)、社用車、オフィスにあるパソコンやプリンター、さらにはソフトウェアなども経営資源のモノに入ります。

モノはヒトが手を加えることで初めて価値が生まれ、その価値がカネに交換されることで、ビジネスが生まれるのです。一般的には、モノが豊富であれば仕事の効率が上がると考えがちですが、モノを持ちすぎるのも経費がかかり、考えものです。本当に必要なモノを購入するということの大切さは企業も一般消費者も同じかもしれません。

カネ(金)

カネとは、文字どおり、お金です。会社を運営するために、資金は必要不可欠です。他の経営資源「ヒト・モノ・情報」のほとんどがカネで得られるものが多いため、カネが多ければ、それだけビジネスの選択肢が増えるかもしれません。とはいえ、どの企業もあり余るお金がないのが現実ではないでしょうか。だからこそ、お金を何に使うかが大切なのです。

日本経済新聞の記事で、日本電産の創業者永守重信氏が「今はCash is King」と語っていました。新型コロナの感染拡大による影響は過去の経済危機と全く異なるものであり、コロナが去った後でも、先が見えるまで安易な投資は控えたほうがよいとのことです。しかし、このコロナ禍でも富裕層が増えているそうですから、真意はどうなのでしょうか?

情報

経営資源の中でも情報は、他とは異質のイメージがあります。情報とは、企業独自のノウハウをはじめ、著作権や特許、顧客情報、統計データ、さらには地域とのつながりといった「形を持たない資源」です。

情報化社会の現代、有形資源だけでなく、情報のような無形資源の価値が急速に重要視されてきています。インターネットにアクセスすれば、正誤はともかく、情報が溢れています。当然いろいろな情報を容易く入手できますが、正しい情報をいかに効率よく集め、分析し、活用するかが大切です。情報は、いくら使っても減りませんが、時間が経つと劣化してくるのがデメリットです。ネットで情報検索するときは、正しい出処の情報であることはもちろん、記事の作成日または更新日をチェックすることをおすすめします。

情報は複数の人と共有できることもメリットの一つです。また、ビジネスで情報を活用すると、扱い方次第で莫大な利益につながることがあります。情報をうまく使えば知識(knowledge)という財産になるため、企業ではナレッジ・マネジメントが重要視されています。

時間

時間は、お金がある人にもない人にも誰にでも平等に与えられている、お金では買えないものです。しかし、時間は果てしなく続くわけではありません。そのため、限りある時間の中でどれだけ仕事をこなして、どんな新しい製品やサービスを生み出せるかが鍵となります。今、競合他社より優位に立っていたとしても、今後もずっと上位を守れるという保証はありません。めまぐるしく変化する時代だからこそ、タイムリーな商品やサービスの提供など、時代のニーズと時間の配分を考えた戦略やスピード感が企業に求められるでしょう。

 

5つの経営資源について分かりやすくまとめましたがいかがでしたでしょうか?

経営資源を適切に投下するスキルは経営者にとって必要不可欠です。ポイントは収益性が高い事業、つまり儲かりそうな事業に経営資源を集中的に投下し、収益性が低い事業、または衰えそうな事業には経営資源の配分を抑えるという戦略です。ビジネスでは基本といえますが、これまで以上に大胆に事業の選別を行うことが今求められているのかもしれません。

自社の経営資源を見直し、必要があれば、経営改善を検討されてみてはいかがでしょうか。

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